キヤノンマーケティングジャパン(株)

2026/05/15 更新
時価総額: 788,468百万円
株価: 3,751円

株価チャート

2026/05/15 更新
19.69
PER (株価収益率)
業界平均より+10.1
1.99
PBR (株価純資産倍率)
業界平均より+0.7
2.27%
配当利回り
業界平均より-0.68%

株価トレンド

2026/05/15 更新
短期
5日移動平均
-0.22%
中短期
25日移動平均
+3.28%
中期
75日移動平均
+6.98%
長期
200日移動平均
+16.13%

株価・取引詳細

2026/05/15 更新

株価

前日終値 ¥3,772
始値 ¥3,772
高値 ¥3,792
安値 ¥3,748
終値 ¥3,751

取引

出来高 454,000
平均出来高 555,615
売買代金 ¥17億
最低購入金額 ¥375,100

アナリスト推奨 3 アナリスト

2026/05/01 更新
Strong Buy
2
2
Buy
1
1
Hold
0
Sell
0
Strong Sell
0
目標株価(平均)
¥4,050
Buy
¥4,500
高値
¥4,000
中央値
¥3,700
安値
+8% 現在株価比
本情報は第三者データプロバイダーより取得した市場データに基づく参考情報です。投資判断はご自身の責任でお願いします。

決算日程

2026/05/01 更新
JUL
22
2026
次回決算発表
Q3 FY2026
EPS予想: ¥38.60
67

過去の決算

日付 EPS予想 EPS実績 サプライズ
2026/04/22 ¥34.70 ¥60.09 +73.2%
2026/01/28 ¥60.10 ¥65.44 +8.9%
2025/10/24 ¥30.05 ¥38.69 +28.8%
2025/07/22 ¥42.40 ¥46.16 +8.9%

株主構成

2026/05/01 更新
55.9%
インサイダー保有
14.3%
機関投資家
29.8%
一般株主
113
機関投資家数
インサイダー保有 55.9%
機関投資家 14.3%
一般株主 29.8%

配当履歴 4年連続増配

2026/05/10 更新
2.27%
配当利回り
¥85
年間配当
+21.4%
前年比
22.3%
配当性向
年度 配当金 変化
2025 ¥85 +21.4%
2024 ¥70 +16.7%
2023 ¥60 +33.3%
2022 ¥45 +20.0%
2021 ¥38 -

財務パフォーマンス

2026/05/10 更新

売上・利益

利益率

キャッシュフロー

財務健全性

2021 2022 2023 2024
損益計算書
売上高 ¥5,521億 ¥5,881億 ¥6,095億 ¥6,539億
売上総利益 ¥1,903億 ¥1,993億 ¥2,045億 ¥2,108億
営業利益 ¥397億 ¥499億 ¥525億 ¥531億
経常利益 ¥431億 ¥515億 ¥531億 ¥572億
当期純利益 ¥294億 ¥356億 ¥365億 ¥393億
EPS ¥226.83 ¥274.10 ¥281.34 ¥319.69
営業利益率 7.19% 8.49% 8.61% 8.12%
貸借対照表
総資産 ¥5,264億 ¥5,437億 ¥5,574億 ¥5,246億
純資産 ¥3,739億 ¥3,996億 ¥4,348億 ¥3,829億
総負債 ¥1,525億 ¥1,442億 ¥1,226億 ¥1,417億
現金 ¥675億 ¥841億 ¥882億 ¥1,092億
有利子負債 ¥1億 ¥1億 ¥3億 ¥35億
自己資本比率 71.04% 73.49% 78.01% 72.98%
D/Eレシオ 0.00 0.00 0.00 0.01
キャッシュフロー
営業CF ¥328億 ¥377億 ¥282億 ¥477億
投資CF -¥159億 -¥101億 -¥100億 ¥757億
財務CF -¥92億 -¥113億 -¥133億 -¥1,027億
フリーCF ¥159億 ¥279億 ¥179億 ¥354億
効率性
ROE 7.87% 8.90% 8.39% 10.27%
ROA 5.59% 6.54% 6.55% 7.49%

企業情報

英語名 Canon Marketing Japan Inc.
日本語名 キヤノンマーケティングジャパン(株)
証券コード 8060.T (JPX)
セクター / 業種 Industrials / Business Equipment & Supplies
ウェブサイト https://canon.jp
従業員数 18,425

会社概要

Canon Marketing Japan Inc.は、日本国内でキヤノン製品および関連ソリューションの販売・マーケティングを行っています。事業は主に、個人向けのデジタルカメラやインクジェットプリンターを扱う「コンシューマー」部門、大中規模企業向けの入出力機器や経営課題解決ソリューションを提供する「エンタープライズ」部門、中小企業向けの機器とソリューションを扱う「エリア」部門、印刷業界向けのプリンターや半導体製造装置、医療分野のITソリューションを提供する「プロフェッショナル」部門に分かれています。1950年に設立され、東京に本社を置く同社は、キヤノン株式会社の子会社です。

データ提供: Yahoo Finance(AI要約)
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