(株)ビックカメラ

2026/10/09 12:26 更新
時価総額: 287,276百万円
株価: 1,678円

株価チャート

2026/10/09 12:26 更新
14.84
PER (株価収益率)
業界平均より+5.3
1.58
PBR (株価純資産倍率)
業界平均より+0.3
2.61%
配当利回り
業界平均より-0.34%

株価トレンド

2026/10/09 12:26 更新
短期
5日移動平均
+1.50%
中短期
25日移動平均
-1.61%
中期
75日移動平均
-0.89%
長期
200日移動平均
-1.07%

株価・取引詳細

2026/10/09 12:26 更新

株価

前日終値 ¥1,632
始値 ¥1,660
高値 ¥1,680
安値 ¥1,636
終値 ¥1,678

取引

出来高 484,900
平均出来高 825,446
売買代金 ¥8億
最低購入金額 ¥167,750

アナリスト推奨 3 アナリスト

2026/10/01 更新
Strong Buy
0
Buy
0
Hold
3
3
Sell
0
Strong Sell
0
目標株価(平均)
¥1,833
Hold
¥1,900
高値
¥1,800
中央値
¥1,800
安値
+9% 現在株価比
本情報は第三者データプロバイダーより取得した市場データに基づく参考情報です。投資判断はご自身の責任でお願いします。

決算日程

2026/10/01 更新
OCT
09
2026
次回決算発表
Q4 FY2026

過去の決算

日付 EPS予想 EPS実績 サプライズ
2025/07/10 ¥17.80 ¥35.81 +101.2%
2025/01/13 ¥6.60 ¥16.40 +148.5%
2024/07/11 ¥6.60 ¥29.21 +342.6%
2024/01/12 ¥3.00 ¥7.67 +155.7%

株主構成

2026/10/01 更新
43.7%
インサイダー保有
10.2%
機関投資家
46.1%
一般株主
75
機関投資家数
インサイダー保有 43.7%
機関投資家 10.2%
一般株主 46.1%

配当履歴 3年連続増配

2026/10/04 更新
2.61%
配当利回り
¥43
年間配当
+4.9%
前年比
42.2%
配当性向
年度 配当金 変化
2026 ¥43 +4.9%
2025 ¥41 +24.2%
2024 ¥33 +120.0%
2023 ¥15 0.0%
2022 ¥15 -

財務パフォーマンス

2026/10/04 更新

売上・利益

利益率

キャッシュフロー

財務健全性

2022 2023 2024 2025
損益計算書
売上高 ¥7,924億 ¥8,156億 ¥9,226億 ¥9,745億
売上総利益 ¥2,138億 ¥2,179億 ¥2,436億 ¥2,605億
営業利益 ¥179億 ¥142億 ¥244億 ¥303億
経常利益 ¥149億 ¥103億 ¥236億 ¥305億
当期純利益 ¥58億 ¥29億 ¥139億 ¥175億
EPS ¥33.16 ¥17.12 ¥81.19 ¥101.99
営業利益率 2.25% 1.74% 2.64% 3.11%
貸借対照表
総資産 ¥4,565億 ¥4,498億 ¥4,782億 ¥4,925億
純資産 ¥1,316億 ¥1,374億 ¥1,524億 ¥1,686億
総負債 ¥3,249億 ¥3,125億 ¥3,258億 ¥3,240億
現金 ¥911億 ¥751億 ¥714億 ¥693億
有利子負債 ¥1,335億 ¥1,236億 ¥1,043億 ¥962億
自己資本比率 28.82% 30.54% 31.88% 34.23%
D/Eレシオ 1.01 0.90 0.68 0.57
キャッシュフロー
営業CF ¥253億 ¥101億 ¥420億 ¥254億
投資CF -¥181億 -¥111億 -¥301億 -¥148億
財務CF -¥266億 -¥136億 -¥237億 -¥160億
フリーCF ¥140億 -¥7億 ¥350億 ¥152億
効率性
ROE 4.38% 2.14% 9.12% 10.37%
ROA 1.26% 0.65% 2.91% 3.55%

企業情報

英語名 Bic Camera Inc.
日本語名 (株)ビックカメラ
証券コード 3048.T (JPX)
セクター / 業種 Consumer Cyclical / Specialty Retail
ウェブサイト https://www.biccamera.com
従業員数 12,039

会社概要

Bic Camera Inc.は、日本国内でカメラやテレビ、冷蔵庫、洗濯機などの家電製品を製造・販売しています。また、パソコンや携帯電話、ゲーム機、スポーツ用品、日用品など幅広い商品も取り扱っています。さらに、ウェブサービスの企画・運営や飲料水の製造、データ処理サービス、不動産管理、広告代理業など多角的な事業を展開しています。1978年に設立され、本社は東京にあります。

データ提供: Yahoo Finance(AI要約)
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