東急建設(株)

2026/08/05 更新
時価総額: 122,001百万円
株価: 1,148円

株価チャート

2026/08/05 更新
9.31
PER (株価収益率)
業界平均より-0.2
1.09
PBR (株価純資産倍率)
業界平均より-0.2
3.86%
配当利回り
業界平均より+0.91%

株価トレンド

2026/08/05 更新
短期
5日移動平均
-0.40%
中短期
25日移動平均
-2.46%
中期
75日移動平均
-6.36%
長期
200日移動平均
-10.26%

株価・取引詳細

2026/08/05 更新

株価

前日終値 ¥1,146
始値 ¥1,152
高値 ¥1,154
安値 ¥1,146
終値 ¥1,148

取引

出来高 13,900
平均出来高 401,324
売買代金 ¥15,957,200
最低購入金額 ¥114,800

アナリスト推奨 1 アナリスト

2026/08/01 更新
Strong Buy
0
Buy
1
1
Hold
0
Sell
0
Strong Sell
0
目標株価(平均)
¥2,000
None
¥2,000
高値
¥2,000
中央値
¥2,000
安値
+74% 現在株価比
本情報は第三者データプロバイダーより取得した市場データに基づく参考情報です。投資判断はご自身の責任でお願いします。

決算日程

2026/08/01 更新

過去の決算

日付 EPS予想 EPS実績 サプライズ
2016/02/07 ¥10.24 ¥53.04 +418.1%
2015/08/04 ¥2.39 ¥16.96 +610.8%
2015/05/10 ¥16.19 ¥17.52 +8.2%
2015/02/08 ¥13.30 ¥22.53 +69.4%

株主構成

2026/08/01 更新
20.2%
インサイダー保有
18.0%
機関投資家
61.9%
一般株主
88
機関投資家数
インサイダー保有 20.2%
機関投資家 18.0%
一般株主 61.9%

配当履歴

2026/08/02 更新
3.86%
配当利回り
¥21
年間配当
-44.7%
前年比
16.6%
配当性向
年度 配当金 変化
2026 ¥21 -44.7%
2025 ¥38 0.0%
2024 ¥38 +5.6%
2023 ¥36 +56.5%
2022 ¥23 -

財務パフォーマンス

2026/08/02 更新

売上・利益

利益率

キャッシュフロー

財務健全性

2022 2023 2024 2025
損益計算書
売上高 ¥2,581億 ¥2,889億 ¥2,857億 ¥2,931億
売上総利益 ¥97億 ¥219億 ¥261億 ¥287億
営業利益 -¥61億 ¥51億 ¥82億 ¥88億
経常利益 -¥47億 ¥79億 ¥102億 ¥102億
当期純利益 -¥75億 ¥52億 ¥73億 ¥66億
EPS -¥71.26 ¥49.99 ¥68.99 ¥62.72
営業利益率 -2.36% 1.77% 2.85% 3.02%
貸借対照表
総資産 ¥2,378億 ¥2,492億 ¥2,645億 ¥2,743億
純資産 ¥925億 ¥952億 ¥1,000億 ¥1,016億
総負債 ¥1,453億 ¥1,539億 ¥1,646億 ¥1,727億
現金 ¥386億 ¥587億 ¥321億 ¥397億
有利子負債 ¥227億 ¥222億 ¥550億 ¥272億
自己資本比率 38.89% 38.23% 37.79% 37.05%
D/Eレシオ 0.24 0.23 0.55 0.27
キャッシュフロー
営業CF ¥122億 ¥204億 -¥540億 ¥412億
投資CF -¥5億 ¥24億 -¥14億 -¥16億
財務CF -¥75億 -¥28億 ¥285億 -¥319億
フリーCF ¥102億 ¥197億 -¥557億 ¥385億
効率性
ROE -8.06% 5.51% 7.27% 6.52%
ROA -3.14% 2.11% 2.75% 2.42%

企業情報

英語名 Tokyu Construction Co., Ltd.
日本語名 東急建設(株)
証券コード 1720.T (JPX)
セクター / 業種 Industrials / Engineering & Construction
従業員数 2,911

会社概要

Tokyu Construction Co., Ltd.は、日本で土木工事や建築工事を手がける企業です。鉄道、道路、トンネル、橋梁などのインフラ建設や、地震後の復旧工事を行っています。また、商業施設やホテル、オフィス、住宅、工場、病院、流通センター、木造建築の建設やリフォームも提供しています。さらに、不動産開発や賃貸、既存物件の再生、官民連携事業(PPP/コンセッション)にも取り組んでいます。1946年に設立され、本社は東京にあります。

データ提供: Yahoo Finance(AI要約)
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