2026年３月期の当社取締役会の実効性に関する評価結果の概要について

取締役会の実効性評価の概要

株式会社バンダイナムコホールディングスは2026年3月期において、取締役会の実効性評価を実施しました。評価は全37問の質問票を15名の取締役が回答し、第三者専門機関が集計、独立役員会が分析・検証を行いました。評価結果ではボードカルチャーや議長の役割が高く評価され、取締役会の機能を支える基盤や取締役の実効性は概ね十分と認識されました。一方で、事業戦略の機動的な見直しやリスクマネジメントに関しては独立社外取締役から課題が指摘されています。

提言と今後の対応

取締役会は中期計画期間中にIP軸戦略の現状と今後の方向性を中長期視点で議論し、攻めと守りの両面から課題を検討することを提言しました。これに対し、全取締役参加のVision Meetingを活用し、IP軸戦略の共通理解や各事業ユニットの取り組み内容の共有、戦略の進化余地や将来的な脆弱性について継続的に議論を行う方針です。議論で浮かび上がった意見や課題は今後の施策に反映し、優先度の高い課題には速やかに対応します。