(株)栗本鐵工所

5602.T
鉄鋼
2026/01/16 更新
時価総額: 117,865百万円
株価: 1,942円

株価チャート

2026/01/16 更新
15.58
PER (株価収益率)
業界平均より+6.0
1.32
PBR (株価純資産倍率)
業界平均より+0.0
3.02%
配当利回り
業界平均より+0.07%

株価トレンド

2026/01/16 更新
短期
5日移動平均
+5.76%
中短期
25日移動平均
+13.26%
中期
75日移動平均
+11.74%
長期
200日移動平均
+38.05%

株価・取引詳細

2026/01/16 更新

株価

前日終値 ¥1,905
始値 ¥1,910
高値 ¥1,944
安値 ¥1,906
終値 ¥1,942

取引

出来高 471,700
平均出来高 477,798
売買代金 ¥9億
最低購入金額 ¥194,200

株主構成

2026/01/11 更新
9.9%
インサイダー保有
49.5%
機関投資家
40.6%
一般株主
43
機関投資家数
インサイダー保有 9.9%
機関投資家 49.5%
一般株主 40.6%

大株主

2026/01/11 更新
機関名 保有比率 保有株数 変化
DFA International Small Cap Value Portfolio
1.37%
174.8K +0.69%
Vanguard International Stock Index-Total Intl Stock Indx
1.08%
138.4K 0.00%
Vanguard Tax Managed Fund-Vanguard Developed Markets Index Fund
0.63%
80.8K +4.53%
Avantis International Small Cap Value ETF
0.61%
77.8K +3.46%
DFA Japanese Small Company Series
0.46%
59.0K 0.00%
DFA International Core Equity Portfolio
0.40%
51.5K -4.63%

配当履歴 4年連続増配

2026/01/11 更新
3.02%
配当利回り
¥65
年間配当
+45.1%
前年比
11.4%
配当性向
年度 配当金 変化
2025 ¥65 +45.1%
2024 ¥45 +124.0%
2023 ¥20 +33.3%
2022 ¥15 +15.4%
2021 ¥13 -

財務パフォーマンス

2026/01/11 更新

売上・利益

利益率

キャッシュフロー

財務健全性

2022 2023 2024 2025
損益計算書
売上高 ¥1,060億 ¥1,248億 ¥1,259億 ¥1,267億
売上総利益 ¥253億 ¥293億 ¥315億 ¥333億
営業利益 ¥42億 ¥68億 ¥75億 ¥79億
経常利益 ¥45億 ¥70億 ¥81億 ¥98億
当期純利益 ¥29億 ¥47億 ¥55億 ¥69億
EPS ¥47.83 ¥77.45 ¥90.42 ¥569.50
営業利益率 3.94% 5.48% 5.92% 6.26%
貸借対照表
総資産 ¥1,397億 ¥1,452億 ¥1,512億 ¥1,515億
純資産 ¥663億 ¥716億 ¥817億 ¥877億
総負債 ¥734億 ¥736億 ¥694億 ¥638億
現金 ¥214億 ¥203億 ¥194億 ¥157億
有利子負債 ¥243億 ¥216億 ¥150億 ¥204億
自己資本比率 47.48% 49.33% 54.07% 57.87%
D/Eレシオ 0.37 0.30 0.18 0.23
キャッシュフロー
営業CF ¥28億 ¥51億 ¥103億 -¥23億
投資CF -¥25億 -¥17億 -¥27億 -¥36億
財務CF ¥5億 -¥45億 -¥86億 ¥22億
フリーCF ¥3億 ¥27億 ¥79億 -¥57億
効率性
ROE 4.40% 6.60% 6.69% 7.87%
ROA 2.09% 3.26% 3.62% 4.56%

最新IR情報

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企業情報

英語名 Kurimoto,Ltd.
日本語名 (株)栗本鐵工所
証券コード 5602.T (JPX)
セクター / 業種 Basic Materials / Steel
ウェブサイト https://www.kurimoto.co.jp
従業員数 2,182

会社概要

Kurimoto,Ltd.は、ダクタイル鋳鉄管やバルブ、産業・建設資材を国内外で製造・販売しています。主にライフライン事業、機械システム事業、産業建設資材事業の3つの分野で展開しています。製品は耐震・防災用品や各種バルブ、下水道・農業用水管、さらに自動車関連機器やエネルギー関連機器など多岐にわたります。1909年創業で、大阪に本社を置いています。

データ提供: Yahoo Finance（AI要約）